共働き夫婦の貯金額はいくら?20代・30代・40代の平均・中央値と理想の貯金額【2026年版】
共働き夫婦の貯金額はいくら?20代・30代・40代の平均値・中央値を2025年の公的調査をもとに解説。結婚・住宅購入・子育てに備える貯金の目安や、夫婦に合った理想の貯金額の決め方を紹介します。
この記事のポイント
共働き夫婦の貯金額はいくら?2025年の公的調査をもとに、20代・30代・40代の金融資産の平均・中央値を紹介。結婚・住宅購入・子育てに備え、夫婦で理想の貯金額を決める方法を解説します。
「結婚したら、どのくらい貯金があれば安心?」
「共働きなのに、思ったほどお金が貯まらない……」
「将来、子どもができても今の収入で生活していける?」
結婚を考えているカップルや新婚夫婦にとって、貯金は気になるテーマのひとつです。
共働きで収入が2人分あっても、住宅購入や出産、子育てなど、これから必要になるお金を考えると不安になることもありますよね。
実際、同じ年齢の夫婦でも、子どもの人数や住む場所、将来の働き方によって必要な貯金額は大きく変わります。
この記事では、最新の公表統計をもとに、20代・30代・40代の貯金額の平均・中央値を紹介します。
さらに、自分たち夫婦に必要な貯金額を考える方法も解説します。
1. 共働き夫婦の貯金額はいくら?年代別の平均・中央値
まずは、同じ年代の世帯がどのくらい金融資産を持っているのか確認してみましょう。
金融経済教育推進機構(J-FLEC)が公表した「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」によると、二人以上世帯の金融資産保有額は以下のとおりです。
出典:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」
※金融資産を保有していない世帯も含む数値です。調査対象は「二人以上世帯」であり、共働き夫婦だけを対象としたものではありません。また、ここでいう金融資産には、日常的な出し入れに使う預金などは含まれず、株式や投資信託なども含まれます。
平均値より中央値を参考にしよう
例えば、30代の二人以上世帯の場合、金融資産の平均額は1,096万円です。
「30代で1,000万円以上も貯めているの?」と驚いた方もいるかもしれません。
しかし、中央値を見ると311万円です。
平均値は、一部の金融資産を多く保有する世帯の影響を受けます。
一方、中央値は、調査対象の世帯を金融資産額の順番に並べたとき、真ん中に位置する金額です。
そのため、一般的な世帯の状況をイメージするうえでは、中央値も確認することが大切です。
ただし、中央値が311万円だからといって、30代夫婦の貯金目標を311万円にすればよいわけではありません。
大切なのは、ほかの世帯がいくら持っているかよりも、自分たちがこれからいくら必要になるかです。
2. 夫婦の理想の貯金額は?平均だけでは決められない理由
理想の貯金額は、すべての夫婦に共通するものではありません。
例えば、次の2組の夫婦を考えてみましょう。
A夫婦:30歳・共働き・子どもなし
- 現在の貯金:300万円
- 賃貸住宅に住み続ける予定
- 子どもを持つ予定はない
- 夫婦ともに働き続ける予定
B夫婦:30歳・共働き・将来子ども2人を希望
- 現在の貯金:300万円
- 5年以内にマイホームを購入したい
- 出産後は一時的に世帯収入が減る可能性がある
- 子どもの教育費も準備したい
現在の貯金額は同じ300万円でも、これから必要になるお金は異なります。
A夫婦は、住宅購入や教育費に大きな支出を予定していない一方で、B夫婦は、住宅購入の頭金や出産・育児費用などに備える必要があります。
つまり、理想の貯金額は「現在の貯金」と「将来の支出予定」をセットで考えることが重要なのです。
3. 結婚後の夫婦が備えたい5つの大きな支出
夫婦で将来の貯金目標を考えるときは、まず大きな支出を整理してみましょう。
① 結婚式・新婚生活の費用
結婚式や披露宴、新婚旅行、新居への引っ越し、家具・家電の購入など、結婚前後にはまとまったお金が必要になることがあります。
一方で、結婚式を挙げない、少人数で行う、今ある家具を使うなど、費用を抑える選択肢もあります。
自分たちがどんな結婚生活を始めたいのか、優先順位を話し合っておくと安心です。
② マイホームの購入費用
住宅購入を考えている場合、物件価格だけでなく、購入時の諸費用や引っ越し費用、購入後の固定資産税、保険料、修繕費なども考える必要があります。
住宅ローンを組む場合は、毎月の返済額だけではなく、将来の家計に無理がないかを確認しましょう。
特に、出産や育児によって世帯収入が変化する可能性も考えておくことが大切です。
③ 出産・育児費用
子どもを希望している場合は、出産時の自己負担やベビー用品、保育料、日々の生活費などを考えておきましょう。
また、育児休業や時短勤務によって、一時的に収入が減るケースもあります。
出産・育児に関する公的な給付や支援制度もありますが、対象条件や金額は異なります。
制度を確認したうえで、収入が減る期間にも家計を維持できるか考えるとよいでしょう。
④ 子どもの教育費
子どもの教育費は、進学先によって大きく変わります。
公立・私立の選択だけでなく、習い事や塾、大学進学時の一人暮らしなどによっても費用が変わります。
子どもが小さいうちから教育費を準備できれば、将来の家計への負担を分散しやすくなります。
⑤ 老後の生活費
結婚や子育ての費用に目が向きがちですが、老後への備えも忘れたくないポイントです。
退職後の生活費は、受け取る年金、住居費、働く期間、暮らし方などによって変わります。
「老後は一律で2,000万円必要」と考えるのではなく、自分たちの収入・支出をもとに考えましょう。
4. 共働き夫婦は毎月いくら貯金すればいい?
毎月の貯金額を考えるときは、次の計算式から始めてみましょう。
毎月の貯金可能額 = 夫婦の手取り収入 − 毎月の支出
例えば、次のような共働き夫婦の場合です。
※架空の家計モデルです。実際の支出には個人差があります。
この夫婦の場合、毎月14万円を貯金や資産形成に充てられる計算になります。
仮に毎月10万円を貯金すれば、1年間で120万円、5年間で600万円になります。
ただし、これは毎月同じ金額を貯められた場合の単純計算です。
実際には、旅行、家電の買い替え、冠婚葬祭など、毎月発生しない支出もあります。
そのため、月々の支出だけでなく、年間の特別支出も含めて計画を立てることが大切です。
貯金は手取りの何%が理想?
「手取りの20%を貯金する」といった目標を耳にすることもあります。
例えば、手取り50万円の20%なら、毎月10万円です。
ただし、20%はすべての家庭に適した正解ではありません。
住宅費が高い家庭や、育児によって一時的に収入が減っている家庭では、負担が大きい場合もあります。
逆に、支出が少ない家庭では、もっと多く貯金できるかもしれません。
まずは無理なく続けられる金額を設定し、そのうえで将来の目標に足りるかを確認してみましょう。
5. 夫婦の貯金は「3つの目的」に分けて考えよう
貯金をひとまとめにするよりも、目的別に分けると計画を立てやすくなります。
① 万が一に備えるお金
病気や失業、予想外の支出などに備えるためのお金です。
例えば、生活費の3〜6か月分をひとつの検討目安として、夫婦の働き方や雇用の安定性に応じて調整する考え方があります。
毎月の生活費が30万円であれば、90万〜180万円です。
ただし、これはあくまで目安です。自営業で収入の変動が大きい場合などは、より手厚い備えが必要になることもあります。
② 近い将来に使うお金
結婚式、引っ越し、住宅購入の諸費用、出産など、数年以内に使う予定のお金です。
使う時期が決まっているお金は、必要なときに使える状態で確保することが大切です。
③ 長期的な将来に備えるお金
子どもの教育費や老後資金など、長期的な目標に向けたお金です。
預貯金に加えて、NISAなどを活用した長期・積立・分散投資も選択肢になります。
ただし、投資には元本割れのリスクがあります。近いうちに使う予定のお金まで、無理に投資に回さないようにしましょう。
6. 本当に必要な貯金額はライフプランから考えよう
ここまで、夫婦の平均貯金額や毎月の貯金方法を紹介しました。
しかし、毎月10万円ずつ貯金したとしても、それだけで将来のお金が十分かどうかは判断できません。
例えば、次のようなことを考えてみてください。
- 子どもが2人できても、今の生活水準を維持できる?
- 35歳でマイホームを購入しても大丈夫?
- 育休や時短勤務で収入が減っても貯金は続けられる?
- 教育費が増える時期に、貯金が足りなくならない?
- 60歳で退職すると、老後のお金は足りる?
これらを考えるには、将来の収入と支出を年ごとに整理する「ライフプランシミュレーション」が役立ちます。
無料で夫婦のライフプランをシミュレーション
「ふたりの家計」では、夫婦の収入・支出や将来のライフイベントをもとに、お金の流れをシミュレーションできます。
今の貯金額だけでなく、将来どの時期にお金が必要になりそうかを確認してみましょう。
7. 貯金目標は夫婦で話し合うことが大切
最後に、もうひとつ大切なことがあります。
それは、お金の目標を夫婦で共有することです。
例えば、片方は「将来に備えてできるだけ貯金したい」と考えていても、もう片方は「旅行や趣味にもお金を使いたい」と考えているかもしれません。
どちらか一方が正しいということではありません。
大切なのは、お互いが何を優先したいかを知ることです。
まずは、次の3つについて話してみてはいかがでしょうか。
- これから5年間で実現したいことは?
- そのために、いつまでにいくら必要?
- 毎月いくらなら無理なく貯められそう?
将来のお金を数字で確認できれば、漠然とした不安を具体的な計画に変えやすくなります。
まとめ:夫婦の理想の貯金額は「自分たちの未来」から決めよう
共働き夫婦の貯金額を考えるうえでは、同じ年代の平均や中央値を知ることも参考になります。
ただし、平均より少ないからといって、必ずしも貯金が足りないわけではありません。
逆に、平均より多く貯金できていても、これから大きな支出が続く場合は注意が必要です。
大切なのは、次の3つです。
- 現状を知る:夫婦の収入・支出・貯金額を整理する
- 将来を考える:結婚、住宅、子育て、老後などの予定を共有する
- 必要額を確認する:将来のお金の流れをシミュレーションする
夫婦のお金に、すべての家庭に共通する正解はありません。
だからこそ、まずは自分たちの未来を一緒に考えることから始めてみましょう。
参考資料
- 金融経済教育推進機構(J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」
- 総務省統計局「家計調査(貯蓄・負債編)2025年平均結果」
- 生命保険文化センター「どんな金融資産をどれくらい保有している?」
※本記事は2026年10月時点の公開情報を参考に作成した一般的な情報提供を目的とするものです。個別の投資商品を推奨するものではありません。